注文住宅の場合は、土地、建物の取得費用以外に、様々な費用が発生するので、それを考慮して予算を立てましょう

建物以外の付帯工事費用

建築諸費用は、登記費用、税金、
借入費用、手数料、保険料

  

建築諸費用としての整地、造成費用

建築用地として、購入しようとする土地に高低差がある場合は、敷地が周囲に比べて、低ければ盛土として土を入れ、周囲より高ければ擁壁を作るなどの工事費用が発生します。たとえ、現在、購入しようとする土地に擁壁が設置されていたとしても、今あれば良いというものではなく、そのよう壁の高さや、そのよう壁の作られた時期、構造などにより、既存のよう壁を取り壊して、最初からやり直しになるケースもあるのです。

そういった、建物の取得、あるいは、建築費用と直接、関係ありませんが、実際に生活していくためには、避けて通れない費用なのです。こう言った、付帯費用は、事前に予測してチェックすることが出来ます。
不動産売買契約の前に、あるいは、建築の工事請負契約の前に契約前に、現状のままで良いのか、あるいは、やり直しが必要なのか、やり直しの場合、どの程度、費用が必要なのか等々は概算で知ることができます。また、購入予定地に、既存の古家などがある場合は、解体撤去費用が発生します。近年は、解体撤去費用も、分別、解体撤去なので、思わぬ出費が考えられますので、注意を要するところではあります。

建築諸費用としての設備費用

購入しようとする敷地内に、水道や、都市ガス、公共下水などの引き込み管がない場合、それぞれに付いて、引き込み費用が発生します。また、引き込み管の直径によって、水道等加入金の金額も異なるので注意しないといけないでしょう。また、 屋敷内に引き込み管があっても、口径が小さくてやり直しになるケースもありますので、その場合は、余分な出費になることも考えられます。
その他、これは、各注文建築依頼先の会社によって、様々に決めているのですが、別途、各種負担金が必要になることもあります。それは、工事請負契約前の段階で、各設備状況は分かりますので、概算の費用事前にチェックできますので、あとあと、余分な出費を強いられ、慌てないように当初から、チェックしておきましょう。
なお、宅地内の設備工事は、本来、建物価額に入れるのが、自然な形ですが、多くの会社では、建物内部の設備工事と分離して、別途工事費用として、別に集計しているところが多いようであります。

建築諸費用としての地盤改良費用

基礎補強(地盤改良)費用。敷地の地耐力が弱い場合、将来の建物を安全に快適に維持することが、出来るように、建築前に、建物構造や大きさや施工会社などにより、その地盤改良の程度に差異はありますが、基礎補強(杭など)や地盤改良が必要になってくるでしょう。建築の施工会社が決まっており、土地購入契約の前に、敷地調査が出来ればベストですが、建築施工会社が未定であったり、土地購入契約前の調査が出来ない場合は、周辺地域の状況や、隣接地のデータなどから、概算のの費用は見込んでおくとよいでしょう。
その他外構工事費用
建物は無事に建ったとしても、その他に、カーポートや隣地境界にブロック塀などの費用が必用です。敷地に高低差などがあって、階段を作る必要があったり、角地で設置する塀が多かったり、どのように仕上げるかによって、金額に大きな差が出ますので、よく、実情を把握しておく必要があるでしょう。建物本体の工事費用は、土地の形状などに左右されることはなく、大きく変わることはないと思われますが、これらの付帯工事の費用が建物本体以外に掛かる費用で、土地の状況によっては、総所用予算に大きく関わって来ます。

総建築費用に影響する建築諸費用

建築する土地の価格が、とても割安に感じても、坪単価、単純に価格÷広さが、安いと言うだけではなく、上記に説明した地盤改良や造成費用等の費用をも考慮し、補正した予算を計上しておかないと、いざと言う場合、建築計画に狂いが生じかねません。。

これら、付帯費用は、すべてが、必要だと言う訳ではなくて、通常の場合は、何かしらの費用が発生し、適正な価格に収束するものです。
このように、建築と言うものは、見掛けの坪単価が安いと言うだけでなく、建築に掛かる付帯費用なども考慮した上での資金計画でないと、進みだしてから大変なことになります。
住宅建築を目的にした土地を購入する場合は、このあたりをしっかりと考慮してくれる不動産会社や営業担当者を選ぶか、建てる会社の担当者をサポートに付ける等して、安心した住宅建築が可能な土地購入に進むと良いでしょう。最後に、土地そのものと関係はないですが、照明、カーテン、エアコンなどの費用も建築付帯費用として計上する必要があります。

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